サステナビリティのマネジメント
クリタグループのサステナビリティ
クリタグループはサステナビリティを、自然環境や社会システムの中に企業活動を位置づけそれらとの相互影響を踏まえて持続的な成長を図ることであると捉え、サステナビリティを経営の中核に据えて取り組みます。
クリタグループのマテリアリティ
クリタグループは、「持続可能な社会の実現に貢献する『水の新たな価値』の開拓者」を企業ビジョンに掲げています。この実現に向けた重要課題を、サステナビリティに関するグローバルな課題を踏まえ中期経営計画ごとに特定し、「クリタグループのマテリアリティ」として定めたうえで、指標･目標を設定してこれに取り組みます。
これらの取り組みはサステナビリティ推進委員会が主導し、取締役会が監督します。
マテリアリティの特定プロセスは以下の通りです。
Step1：サステナビリティ課題の抽出
国際規範※1、法令と情報開示基準※2、および過去のステークホルダーエンゲージメント※3より得られた課題から、マテリアリティ候補となるサステナビリティ課題37テーマを網羅的に抽出しました。
- ※1 国際規範：SDGs、UNGC10原則、OECD多国籍企業行動指針、WEFグローバルリスク報告書
- ※2 法令・情報開示基準：GRIスタンダード、GHGプロトコル、SASBスタンダード、EUタクソノミー、SFDR、CSRD、TCFD、TNFDなど
- ※3 ステークホルダーエンゲージメント：顧客からのCSR調達アンケートへの回答、取引先アンケート結果、従業員エンゲージメント調査結果、株主・投資家への説明会、ESG評価機関からの調査への回答、社会貢献活動など。
Step2：マテリアリティ・マトリクスの作成
E&S委員会※4委員、社外取締役、監査役、E&S委員会※4事務局にアンケートを実施し、以下の2側面につきポジティブ側面・ネガティブ側面での影響度（発生可能性と影響の大きさ）評価を行いました。
①サステナビリティ課題がクリタグループの企業価値に与える影響
②クリタグループがサステナビリティ課題に取り組むことで社会・環境に与える影響
評価結果を、上記①（X軸／横軸）および②（Y軸／縦軸）の2軸のマトリクスで整理し、X軸・Y軸ともに影響度の大きいテーマをマテリアリティ候補とし、7つのマテリアリティと複数のマテリアリティに共通する5つのサブテーマに絞り込みました。
- ※4 E&S委員会は現サステナビリティ推進委員会の旧称
Step3：妥当性の確認とマテリアリティの特定
Step2で絞り込んだマテリアリティ候補を経営会議、取締役会へそれぞれ報告し意見を得た後、経営会議メンバーを中心とする新中期経営計画の検討を担う委員会で中期経営計画の検討と並行してマテリアリティの妥当性を確認し、最終的に8つのマテリアリティを、経営・事業活動の基礎とすべき「基礎テーマ」と、社会との共通価値創造に繋がる「共通価値テーマ」に分類し、特定しました。その後、取締役会にてこれを決議し「クリタグループのマテリアリティ」として従来の「CSRに関する方針」から変更しました。
マテリアリティの指標・目標
クリタグループは、クリタグループのマテリアリティに紐づく指標・目標を設定し、これに取り組みます。中期経営計画PSV-27（Pioneering Shared Value 2027）での指標・目標は、マテリアリティの指標ごとに定めた活動所管部署が策定のうえ、E&S委員会および新中期経営計画の検討を担う委員会での討議、決定を経て、取締役会にてこれを決議しました。
マテリアリティへの取り組みのマネジメント
マテリアリティの取り組み（推進）は以下の通り管理します。
ステークホルダーエンゲージメント
クリタグループは、顧客、取引先、従業員、株主･投資家、地域社会といったステークホルダーとのエンゲージメントに取り組み、エンゲージメントを通して把握した期待や懸念、評価を、「クリタグループのマテリアリティ」およびその指標･目標の妥当性の検証や目標達成に向けた諸活動に生かしていきます。
サステナビリティ推進委員会は、エンゲージメントごとに定める関連部署よりエンゲージメント状況を集約し、これらの取り組みに反映させます。
| ステークホルダー | エンゲージメントの方法 |
|---|---|
| 顧客 |
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| 取引先 |
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| 従業員 |
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| 株主・投資家 |
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| 地域社会 |
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- ※WRCについては「Water Resilience Coalitionへの参画」を参照ください。
クリタグループは、顧客、取引先、従業員、株主、地域社会といったマルチステークホルダーとの適切な協働に取り組むとともに、持続的な成長と中長期的な企業価値向上につながるという観点から、従業員への還元や取引先への配慮が重要であることを踏まえ、以下の取組を進めてまいります。
取組・方針については「マルチステークホルダー方針」を参照ください。
推進体制
クリタグループは、「クリタグループのマテリアリティ」およびその指標･目標に関する諸活動にグループで一体的に取り組みます。指標ごとに定めた活動所管部署が目標の達成に向けて活動を推進し、当社の執行役員であるサステナビリティ推進本部長を委員長とするサステナビリティ推進委員会は活動所管部署から適宜活動状況の報告を受け、マテリアリティへの取り組みを統合して管理、推進するとともにその状況を原則年2回経営会議へ付議または報告します。また、経営会議はマテリアリティへの取り組み状況を取締役会へ報告します。
PDCA
クリタグループは、｢クリタグループのマテリアリティ｣およびその指標･目標に関する諸活動ごとにグループ統一の中期目標と事業年度ごとの目標を策定します。事業年度ごとの活動計画や必要に応じた指標・目標の改定は、活動所管部署が立案し、サステナビリティ推進委員会で討議のうえ経営会議で決定します。活動実績の評価は、サステナビリティ推進委員会および経営会議で行います。
