| 1949(昭和24年) | 水処理薬品事業(ボイラ薬品)により創業。 海軍出身である創立者が、海軍の汽缶技術を活用したボイラ薬品の販売を開始。 |
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| 1951(昭和26年) | 水処理装置事業へ進出。 ボイラ給水の前処理をするための純水装置の販売を契機に、水処理装置分野へ進出。 薬品・装置による総合的な水処理事業へと発展。 |
| 1951(昭和26年) | 汽缶給水研究所を設立。 |
| 1953(昭和28年) | 化学洗浄事業を展開。 薬品技術を適用し、ボイラ内部を清浄化する化学洗浄部門を新たに設置。 |
| 1958(昭和33年) | メンテナンス・サービスを展開。 水処理装置の安全運転およびアフターサービスの拡充を図るため、メンテナンス・サービスの専門組織を設置。 |
| 1959(昭和34年) | 化学洗浄部門を分離し、(株)鈴木商会(現栗田エンジニアリング(株))を設立。 |
| 1961(昭和36年) | 水処理装置・施設のメンテナンス・サービス会社として、関西栗田整備(株)(栗田テクニカルサービス(株)の前身)を設立。 |
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| 1965(昭和40年) | プロセス薬品へ事業拡大。 大量に水を使用する紙パルプ・石油・鉄鋼分野において、生産性を向上させる薬品を開発し、水処理分野から生産プロセスへと事業領域を拡大。 |
| 1973(昭和48年) | 電子産業分野へ参入。 半導体製造プロセスの微細化によりさらなる高純度の水が求められる中、超純水製造技術を開発。 |
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| 1975(昭和50年) | ブラジルに水処理薬品の製造・販売を行うクリタ・ド・ブラジルLTDA.を設立。 |
| 1975(昭和50年) | 水処理施設・装置の運転管理会社として栗田水処理管理(株)(現(株)クリタス)を設立。 |
| 1978(昭和53年) | 東南アジアにおける水処理薬品・水処理装置事業の拠点となるクリタ(シンガポール)Pte.Ltd.を設立。 |
| 1986(昭和61年) | 精密洗浄事業を展開。 電子産業分野で確立した販売網や化学洗浄で培った技術を活かして、半導体製造装置に使われる部品・治具などを洗浄する事業に参入。 |
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| 1986(昭和61年) | インドネシアに水処理薬品の製造・販売を行うP.T.クリタ・インドネシアを設立。 |
| 1987(昭和62年) | 台湾に水処理薬品の製造・販売を行うクリタ(タイワン)Co.,Ltd.を設立。 |
| 1989(平成元年) | 欧州における水処理薬品の製造・販売拠点としてクリタ・ヨーロッパGmbHをドイツに設立。 |
| 1989(平成元年) | タイに水処理薬品の製造・販売を行うゴシュー・ケミカル社(現クリタGKケミカルCo.,Ltd.)を設立。 |
| 1991(平成3年) | 土壌浄化事業を開始。 土壌汚染問題が大きな社会問題となり、水処理で培った技術を活かし、土壌浄化事業を開始。 |
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| 1995(平成7年) | 中国における水処理薬品の製造・販売拠点として栗田工業(大連)有限公司を設立。 |
| 1996(平成8年) | アメリカに水処理装置の販売およびメンテナンス・サービスを行うクリタ・アメリカInc.を設立。 |
| 1997(平成9年) | 栗田工業(株)が、メンテナンス・サービス事業を行う栗田テクニカルサービス(株)を合併。 |
| 1998(平成10年) | 韓国において水処理装置の生産・販売およびメンテナンス・サービスを行う韓水テクニカルサービスLtd.に資本参加。 |
| 2001(平成13年) | 土壌浄化に関わる総合コンサルティングを開始。 土壌浄化の実績を活かし、汚染リスクのヘッジや浄化後の土地の円滑な売却へとつながるスキームを提供する事業を開始。 |
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| 2001(平成13年) | 中国における水処理装置の販売およびメンテナンス・サービスの拠点として栗田超純水設備(上海)有限公司を設立。 |
| 2002(平成14年) | 超純水供給事業を開始。 お客様に代わりクリタが設備を所有、運転管理を行い、超純水を供給するというアウトソーシングビジネスを開始。薬品・装置・メンテナンス・サービスの各事業で培った技術・製品・サービスを融合したビジネスモデルを構築。 |
| 2002(平成14年) | クリテック・シンガポールPte.Ltd.が超純水供給事業を開始。 |
| 2003(平成15年) | グループ各社の精密洗浄事業を分離統合し、クリテックサービス(株)を設立。 |
| 2004(平成16年) | 中国における水処理装置の生産・販売拠点として栗田工業(蘇州)水処理有限公司を設立。 |
| 2005(平成17年) | 開発拠点を統合し、クリタ開発センターを開設。 |
| 2009(平成21年) | 水処理薬品の製造新会社として、クリタ・ケミカル製造(株)を設立。 |




