社員を支える制度

最長、子どもが満2歳に到達するまで取得することができます。育児休職後の復職率は100％です。

育児の状況に合わせ、一日あたりの就業時間を複数のタイプから選択することができます。

配属事業所への通勤圏内に両親等との同居可能な住宅がない独身社員が対象です。毎月の使用料は8,000円（水道光熱費込み）となっており、大学卒業・大学院修了の方は5年間、高専卒業の方は7年間入居することができます。

転勤先に住居がない同居家族を有する社員が対象です。1地域最大10年間入居することができます。

自身の業務に役立てるため通信・通学講座を受講する際に、受講料の最大半額を、会社が負担します。

国家資格等、会社が認める資格を取得するためにかかった費用を負担し、取得した場合には一時金を支給します。

従業員が継続的に自社株を購入することで資産形成（貯蓄）をできる制度です。会社から奨励金も支給されます。

住宅の購入または自宅の増改築費用としての貯蓄、６０歳以降に年金形式として受け取るための貯蓄ができます。毎月の給与や年2回の賞与から控除することで貯蓄し、将来に備えることができます。

従業員の健康維持・増進のため、日々のウォーキング、ランニングの奨励金、スポーツ施設利用の補助金を支給しています。その他にも従業員が心身ともに健康で働けるようさまざまな取り組みを行なっています。

2020年２月以降新型コロナウイルスの感染防止対策により従業員とその家族、お客様、お取引様をはじめとするすべてのステークホルダーの安全確保を第一に、在宅勤務を中心としたテレワークを推進しています。