お客さまの工場・事業所での環境改善事例/さまざまな環境改善事例
「お客さまニーズ」の側面では、「生産性向上」「環境負荷低減」「創エネルギー」といったお客さまの課題を共有化し、要望に即した商品、技術、サービスの提案・提供を行い、事業活動を通してお客さまの工場・事業所での環境改善を実現しています。
- 九州グンゼ株式会社 宮崎工場 殿
- KOA株式会社 西山工場 殿
- サントリー酒類株式会社 山崎蒸溜所 殿
- ダイセル化学工業株式会社 姫路製造所 殿
- トヨタ自動車九州株式会社 宮田工場 殿
- 日本電気硝子株式会社 滋賀高月事業場 殿
- 日本大昭和板紙株式会社 吉永工場 殿
- 広島食品工業団地協同組合 殿
- 三井不動産株式会社 日本橋一丁目ビルディング 殿
- 横浜市立大学附属病院 殿
| 化学工場 | CO2削減量 1,943t/年 |
既設のボイラ設備を、蒸気圧力に応じて連続的に燃料量を調節する高効率ボイラに更新することにより、ボイラ用燃料を削減。 |
|---|---|---|
| 発電所 | 廃棄物削減量 314t/年 |
蒸気配管の化学洗浄時に発生する、化学物質を多量に含む廃液を排水処理設備で無害化するとともに、濃厚廃液を加熱濃縮することにより廃棄物を削減。 |
| 一般家庭 | CO2削減量 25,808t/年 |
蛇口用節水シャワーの開発・販売により、上水使用量の削減および加温用都市ガスを削減。 |
| 半導体・液晶パネル工場 | 廃棄物削減量 562t/年 |
半導体や液晶パネルの製造装置の部品に付着した化学物質や汚れ除去することで再利用可能とし、部品の寿命を延ばすことにより廃棄物を削減。 |
| 繊維染色工場 | 汚水処理量 20千m3/年 |
高濃度排水用凝集処理設備の導入により、従来の高・低濃度排水の混合処理に比べ、工場排水の安定的処理を実現。 |
| 半導体工場 | CO2削減量 49t/年 |
排水回収用RO膜設備において、スケール防止薬剤の適用により水の回収率を向上させ、節水を実現。 |
| シールド掘削工事現場 | CO2削減量 105t |
シールド掘削により発生する泥水に脱水剤を適用し、脱水処理に要する時間を短縮することにより、脱水設備の電力使用量を削減。 |
| 飲料工場 | CO2削減量 62t/年 |
蒸気配管に保温・断熱効果のあるカバーを取り付けることにより配管からの放熱を抑制し、ボイラ用燃料を削減。 |
| 食品工場 | CO2削減量 68t/年 |
商品容器の洗浄排水を回収再利用する設備の導入により上水使用量を削減し、節水を実現。 |
| 化学工場 | 汚染土壌浄化量 224千m3 |
地下水に含まれる有害物質を、物質の特性に合わせて新たに開発した処理設備により除去し、地下水汚染物質を浄化。 |
| 無機凝集剤 | 水中に分散している懸濁物質の粒子を集めてより大きな粒子にする機能を持つ薬剤。 |
|---|---|
| 有機凝結剤 | 懸濁物質の粒子を結び付ける薬剤。無機凝集剤に比べ多くの粒子を捕捉できる。 |
| ヒートポンプ | 熱媒体の気化熱と凝縮熱を用いて周りの空気や水と熱のやり取りを行う設備。 |
| COP | Coefficient of Performanceの略でエネルギー消費効率のこと。COP8.4は1kWhの電力で8.4kWh分の熱量を生み出すことを示す。 |
| 純水装置 | 水中の懸濁物質や塩類、有機物などの不純物を除去した純水を製造する装置。 |
| 濃縮水 | 純水を製造する過程で純水装置から排出される不純物を多く含んだ水。 |
| 汚泥 | 排水中の懸濁物質が沈殿または浮上して泥状になったもの。一般的に脱水処理を行い容積・重量を削減した後に廃棄物として処分される。 |
| 嫌気性処理 | 微生物により排水中の有機物を処理する方法の一つ。酸素の存在しない状態で活動する菌により有機物をメタンと二酸化炭素に分解する。 |
| 好気性処理 | 嫌気性処理とは逆に酸素が必要な菌により有機物を水と二酸化炭素に分解する。 |
| LTD値 | Leaving Temperature Differenceの略で、冷媒温度と冷媒を冷やす冷却水の温度差を示す指標。 |
| 高分子脱水剤 | 水と結び付いた状態にある汚泥中の固形物を水と固形物に分離することで脱水しやすくする薬剤。 |
| イオン交換樹脂 | 合成樹脂の一種で、水中のイオンと自らのイオンを交換する作用をする。交換するイオンがなくなると再生処理により再利用可能となる。 |
| バイオガス | 有機物を菌で分解する際に発生するガス。 |
| ORP値 | Oxidation-reduction Potentialの略で、酸化還元電位のこと。水中の微生物量の目安となる。 |
| J-VER | 環境省が国内の温室効果ガスの排出削減・吸収プロジェクトを対象に、実現した排出削減・吸収量をカーボン・オフセットで取引可能なものとして認定する制度。 |
| 環境確保条例 | 正式名は「都民の健康と安全を確保する環境に関する条例」。自治体として初めて大規模事業所にCO2削減義務を課している。 |
| ESCO事業 | 省エネルギーに関する包括的なサービスを提供し、お客さまの省エネルギー効果の一部を報酬として受取る事業。 |
| 冷却塔ブロー水 | 冷却水の水質維持のため定期的に排出する水。 |
「お客さまニーズ」の側面
- 顧客環境改善効果
- お客さまの工場・事業所での環境改善事例/さまざまな環境改善事例




