環境改善持続可能なエネルギー利用を実現する

クリタグループは、地球温暖化による異常気象や自然災害をはじめとする気候変動問題を世界共通の重大な社会的課題と捉えています。気候変動対応として、CO2排出量の削減に向けて、自社内でのエネルギー消費原単位低減に取り組むとともに、お客様の工場・事業所でのエネルギー使用の最適化やエネルギーを創る技術の普及に取り組んでいます。

2022年度目標

クリタグループは、事業を通じた環境負荷低減が、事業に伴って発生する環境負荷を補い、さらに上回ることを目指し、「顧客での負荷低減量-自社での負荷量」を2018年度以降の目標として設定しており、それぞれの実績値を継続して把握していきます。

顧客におけるCO2排出削減量-自社でのCO2排出量

0t

SDGsへの貢献

顧客とともに

顧客環境改善活動

お客様の工場・事業所における当社および国内グループ会社の提案によるCO2排出量削減の実績はグラフの通りです。これらは主に高効率型ボイラへの転換や、ボイラ・冷却水設備における熱効率の維持向上による燃料使用量の削減、水処理設備における回転機器類のインバーター化などによるものです。

顧客事例

製紙工場でのエネルギー使用量削減事例(栗田工業株式会社の取り組み)

蒸気原単位 5~10低減

製紙工場では、パルプ化工程から製紙工程を経て紙を作っています。製紙工程では、紙の元となる湿紙の水分を取り除くため、圧力を加えて機械的に脱水した後、ドライヤーで乾燥させて巻き取ります。本工程で用いられるドライヤーは円筒形の金属製で、ドライヤー表面に湿紙を接触させて熱を加えています。ドライヤー本体を加熱するため、内部に蒸気を吹き込んでおり、加熱に使われるエネルギー使用量は工場全体で見ても多くを占めています。そのため製紙工場では本工程でのエネルギー削減が重要な課題となっていました。
栗田工業は、ドライヤー内側に蒸気の水分が付着することで熱伝導効率を下げていることに着目しました。撥水性の被膜をつくる水処理薬品を蒸気に添加し、ドライヤー内側に付着させることで熱伝導効率を向上させることを多くの製紙工場へ提案しました。本提案を採用していただいた製紙工場では、蒸気原単位を年平均で5~10%低減することができ、エネルギー削減によるCO2排出量削減につながりました。

ダイセル・セイフティ・システムズ株式会社様でのエネルギー使用量削減事例(栗田工業株式会社の取り組み)

電力量 44削減

自動車のエアバッグ用ガス発生器を主に製造するダイセル・セイフティ・システムズ株式会社殿は、ダイセルグループのレスポンシブル・ケア基本方針に基づき、事業活動における省エネルギーに努められています。

お客様では、空調用冷却水設備での電力量削減が省エネルギーにおける課題の1つとなっていました。栗田工業は、冷却水設備の熱交換機に付着したスケールを洗浄により除去した上で、水処理薬品によりスケール再付着を抑制する改善策を提案しました。

本提案を採用いただいた結果、冷却水設備での熱交換効率が最適化されたことにより本提案適用前に比べ電力量が44%削減され、その後も削減効果を維持されています。

洗浄前の熱交換器内部(左図)、洗浄後(右図)

洗浄前の熱交換器内部(左図)、洗浄後(右図)

提案採用前後の電力量比較グラフ

提案採用前後の電力量比較グラフ

お客様の声

井上 耕輔 様

製造技術部 井上 耕輔 様
※所属名は2017年度のものです。

当社の課題に合った提案をしてくれたこと、期待通りに電力量が大幅に削減できたことを評価しています。今後は本提案の工場内における水平展開への協力と、工業用水の水質改善提案を期待しています。

株式会社 HGSTジャパン様でのエネルギー使用量削減事例(栗田工業株式会社の取り組み)

電力量 90削減

ハードディスクをはじめとする電子機器を製造する株式会社HGSTジャパン殿は、ウェスタン・デジタルグループの環境方針に基づき、事業活動における環境負荷低減に努められています。

お客様では、エネルギー管理指定工場であることから、継続的なエネルギー削減が課題となっていました。栗田工業は、膜ろ過設備をより効率的な設備に更新する提案を行いました。従来の設備は運転条件上、前段に戻す循環水が必要であり、そのため大型のポンプを設置していましたが、新たな設備は循環水が不要なため、ポンプの小型化が可能となります。

本提案をご採用いただいた結果、従来に比べポンプの電力量がおよそ90%削減されました。

フロー図

フロー図

お客様の声

千葉 治樹 様

リアルエステートオペレーションズ
ファシリティエンジニアリング
エンジニアリングマネージャー
千葉 治樹 様
※所属名は2017年度のものです。

本事例は、当社が省エネルギーに取り組んでいる時期にタイミング良く提案され、改善内容がわかりやすく効果も大きいことから採用しました。更新により設備が小型化されたことで、メンテナンス性が向上しコストも下がったので助かっています。

省エネルギーは永遠の課題であり、今後も継続して改善提案を期待しています。

京セラディスプレイ株式会社様でのエネルギー使用量削減事例(栗田工業株式会社の取り組み)

電力量 38削減

車載用液晶パネルを主に製造する京セラディスプレイ株式会社殿は、京セラグループの環境基本理念に基づき、事業活動における環境負荷低減に取り組まれています。

お客様では製品の洗浄に超純水を使用しており、超純水製造設備は、ユーティリティ設備の中では電力の使用量が比較的大きく、同設備での省エネルギーが課題の一つとなっていました。栗田工業は、電力量削減の視点で設備全体を見直し、ポンプのインバーター制御化による電力量の最適化と効率型ポンプへの更新を提案しました。

本提案をご採用いただいた結果、本提案適用前に比べ電力量が38%削減されました。

お客様の声

坂本 良平 様

総務部 環境安全課
坂本 良平 様
※所属名は2017年度のものです。

省エネルギー策はほぼやりつくした状況にあり、すがる思いで改善提案をお願いしたところ、電力量が低減できる良い提案をしてくれて感謝しています。現在の超純水製造設備は納入後かなりの年数が経過しています。老朽化による不具合も発生していますので、抜本的に見直して頂き、品質向上と環境負荷低減を両立できる設備の提案を期待しています。

自社内において

自社内環境改善活動

2017年度の低減実績(エネルギー消費原単位)

2017年度目標 2017年度実績
2013年度以降年間平均で
1%以上低減
1.8%減

クリタグループはCO2排出量の目標を定め、エネルギー使用量削減に取り組んでいます。また当社は、温暖化対策に取り組む一般社団法人 日本産業機械工業会の環境活動基本計画に参画しており、気候変動への対応状況を定期的に報告しています。
2017年度は、当社および国内グループ会社において、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」(省エネ法)の考え方に基づき、事業所または会社単位でエネルギー消費原単位を2013年度以降年間平均で1%以上低減することに取り組みました。エネルギー消費原単位 はオフィスの延べ床面積や研究開発費、生産高など各事業所または会社においてエネルギーの使用量と密接な関係を持つ値を設定しています。2017年度は、回転機器類のインバーター化や純水製造設備の構成機器を省エネ型に更新するなどの改善策を行い、目標を達成しました。

ドライブレコーダーによる営業車のガソリン使用量削減事例

当社および国内グループ会社における本社や営業所といったオフィスを主とする事業所では、CO2の排出源として営業車のガソリンが50%以上を占めています。そのため当社では、ガソリン使用量削減のため、およそ500台保有している営業車のほぼすべてをハイブリッド車や低燃費車へ切り替えています。
また、本来は従業員の安全確保を目的として導入しているドライブレコーダーにより、急発進や急加速といった燃費に大きな影響を与える行動を抑制することで、燃費向上によるガソリン使用量の削減につなげました。